思い出の一ページに卒業旅行は欠かせません
大学4年の12月、仲の良い5人で卒業旅行をしました。行先はハワイ。目的はリゾートではなく、ホノルルマラソン出場です。私は当時ちょっと太めで、持久力がなかったのですが、何とか7時間弱で完走できました。学生最後の旅行は、一生思い出に残るような、いつもと違った旅行にしたらどうでしょうか。これから卒業旅行を計画している方に、ホノルルマラソンをお勧めします。思い出の一ページに加えてください。
「新婚旅行は、どこにしよう」と、結婚前の夫と相談した時、「絶対に国内旅行にしよう」と言われました。夫は飛行機が大嫌いなので、海外旅行は絶対に嫌だと言い張りました。私自身も言葉が通じない外国に行くよりも、言葉の通じる国内旅行の方が気楽だろうと思い、夫の意見に賛同しました。新婚旅行の行き先は、九州。進むデジタルガジェットの４つの基準結局、飛行機に乗る事になりました。
［東京 １７日 ロイター］ 民主党内に、東日本大震災の復興予算を盛り込む１１年度第２次補正予算の一部を前倒して今国会に提出する案が浮上している。複数の幹部が明らかにした。
規模や対象事業など具体性はないが、本格復興に向けて必要な対策は進めるべきとの声が上がっている。震災対策の遅れに対する野党の批判をかわす狙いもあるもよう。
具体策では、復興に向けた津波対策などを指摘する声もあがるが、野党から要望が出ている被災者支援金の拡充なども検討項目となる見通し。ある幹部は「ここで国会を閉じれば責められる。２次補正の一部を提出したいとの意向だ」と述べた。
また、自民党の谷垣禎一総裁や山口那津男公明党代表が２次補正予算案を提出せずに今国会を６月２２日の会期末で閉じるのは内閣不信任案に値するとの趣旨の発言を行い、菅政権批判を展開していることも影響した模様。谷垣総裁は１７日午前の役員会で「まだ復旧分野でやることがあり、予算化が必要だ。原発災害の損害賠償スキームもまとまっていない。■データ復旧を選択すべきか？国民の不安を解消できないなら、内閣不信任案も考えないといけない」と述べた。
ただ、野田佳彦財務相は１７日午前の会見でも「急いで欲しいとの気持ちはわかるが、迅速と拙速は違う。きちんとした積み上げの議論をしながらまとめていきたい」と述べ、一部前倒しには否定的な見方を示している。
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［東京 １７日 ロイター］ オリンパス＜7733.T＞のマイケル・ウッドフォード社長は１７日、ロイターとのインタビューで、２０１１年３月期に赤字に陥ったデジタルカメラ事業の建て直しについて、全社的に進めているコスト削減を徹底することで、１─１年半で黒字化ができるとの見通しを示した。
１２年３月期のデジカメ販売台数は、前期より積み増す計画だという。前年同期は８１０万台だった。
東日本大震災では、白河オリンパス（福島県西郷村）が被災し、内視鏡システムの製造に影響を受けた。すでに平常操業を再開しているが、サプライチェーンの混乱が主力の内視鏡の製造に与える影響ついてウッドフォード社長は「４―５月にかけて生産調整している。ただ部品は６月には戻るだろう。夏には生産が回復すると思う」と述べた。
同社の内視鏡は世界シェアの７割を占めるとされるが、生産調整によるシェアへの影響については「それはない。マニアに人気、監視カメラのポイント病院にとって内視鏡は特別なもので、簡単には変えられない。この数週間の問題が数値的なダメージになることはないと思う」と語った。
＜カメラ事業は撤退せず＞
１１日の決算発表では、震災の影響を読み切れず、２０１２年３月期の連結業績予想の開示を見送った。ただ、ウッドフォード社長は「今後数週間のできるだけ早い時期に予想を出したい」と述べ、６月末までには公表する意向を示した。今期の業績については「正確な数字を出したい。そして修正はなるべく避けたい」とした上で「事業環境は明るいと言える」と述べた。
前期のデジカメ事業の営業損益は１５０億円の赤字。デジカメ事業の黒字化に向けては「高い販管費が問題。この分野は競争が激しいので、生き残りには厳しいコスト管理が必要」と述べた。具体的には「欧州と米国のカメラ事業はおおよそ同じくらいの規模だが、欧州の販管費は米国の２分の１だ」として、欧州のコスト管理の担当者を米国に派遣して建て直しを進めていることを明らかにした。
ただ、デジカメ事業の撤退については否定的な考えを示した。昔Wi-Fiってウッドフォード社長は「世界中の投資家から『オリンパスはなぜデジカメ事業などをやっているのか。好調な医療事業の利益を薄めることになるのではないか』と問われることが多い」と述べた上で「確かに前期は赤字を出したが、デジカメは魅力ある事業。われわれは医療事業の広告をしていないが、カメラのおかげでオリンパスは広く知られている。われわれのアイデンティティーはカメラ事業で成り立っているし、内視鏡とデジカメの技術はお互いに共通している」と語った。
＜米国などで人員削減も＞
オリンパスは、カメラ事業に限らず全社的なコスト削減策をすでに打ち出している。１５年３月期までに「研究開発費を除く一般管理費」の対売上高比率を１１年３月期比で２０％改善させる目標で、当面の計画として早期に年間３００億円の削減を実現させる。
ウッドフォード社長は、この目標の達成のために米国などの地域で人員削減も考えていると話した。同社の連結ベースの従業員は１２月末で約３万５８８２人。どの程度の人員削減を考えているかは明らかにしなかったが「米国や他の地域で欧州並みの収益性を確保する」と話した。
ただ日本については「強制的に人員を削減することはしない。日本では雇用流動化の仕組みが違うので、雇用を失った場合のショックや事情がまったく違っている」として国内では増員を抑えて自然減で対応する考えを示した。シンプルなデジタルガジェットの７つの特徴
（ロイターニュース 村井 令二、イザベル・レイノルズ；編集 田中 志保）
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